社会 2025年10月07日 22時00分

ノーベル賞受賞者最多を誇る京都大学　 縛られない自由な学風が独創的な研究につながる

2025年のノーベル生理学・医学賞を大阪大の坂口志文特任教授が6日、受賞した。坂口氏は免疫反応を抑えるブレーキ役となる「制御性T細胞」を発見。アレルギーや糖尿病、がんといった病気に対し新たな治療法を切り開いた。坂口氏のプロフィルで、またかと思った人も多いかもしれないが、出身大学は京都大医学部。日本でノーベル賞受賞者を輩出した大学は、受賞者との関連性(卒業生・教授など)や調査機関によって変動するが、京都大出身者が特に多いことは確かだ。京都大も公式パンフレットで、「京都大学にゆかりのある11人のノーベル賞受賞者」として、湯川秀樹氏(1949年物理学賞)や山中伸弥氏(2012年生理学・医学賞)らを紹介。「国内はもちろん、アジアの大学で最多となる11名ものノーベル賞受賞者を輩出しています」と功績を強調している。今回、さらに坂口氏が加わり12人となり、特に物理学、化学、生理学・医学といった理系分野での受賞に特化している。では、京都大が多くのノーベル賞受賞を輩出するのはなぜだろう。要因の1つに「自由の学風」に基づく「対話を根幹とした自学自習」が教育の根底にある。既存の枠組みにとらわれず、新たな知のフロンティアを切り開こうとする姿勢が、画期的な発見につながっている。自ら課題を見つけて探究することを奨励され、独創的な研究につながる原動力となるのだ。坂口氏のノーベル賞受賞のニュース後、SNSでは「ノーベル賞、京大出身多いよね。東大と研究スタイル違うのかな」「坂口先生、おめでとうございます。先生が学んだ京都大学もすばらしい。これからもがんばってください」「京大は特に科学技術が強いですね。 国からの予算はもっとがっつり取ってもいいと思います! 高市次期総理は科学技術に注力されるので、よい機会です」などの祝福メッセージの書き込みがあった。京都大は、自由の学風について「創立から120余年を経た京都大学にいまなお、しっかりと息づいています。11名の先達と同様に、だれもが次のノーベル賞受賞者になりうるのです」としている。これからも京都大出身のノーベル賞受賞者は続くかもしれない。

芸能 2025年10月07日 21時00分

批判にさらされても引っ張りだこの長嶋一茂、「ミサイルごとき」発言は“偉大な父”のおかげで続投か

元プロ野球選手でタレント長嶋一茂が5日、日本テレビ系バラエティー番組「一茂×かまいたち ゲンバ」に出演。計画中の飲食ビジネスを明かした。この日、長嶋はお笑いコンビ・かまいたちの山内健司と濱家隆一を連れ、都内のスパイス料理店へ向かった。すると、「実はカレーをやろうかなと思って」と新たな試みを明かした。2024年1月、東京・麻布十番に6000万円を投じた会員制バー「NEUTRAL」を開業した長嶋だが、今年3月に閉店したことを同番組で発表していた。長嶋は言わずと知れた、「ミスタープロ野球」こと読売ジャイアンツ終身名誉監督の故・長嶋茂雄さんの長男である。二世ならではの“やりたい放題”なのか、自由気ままな性格には批判が常に付きまとっている。なかでも、2017年9月に生出演したテレビ朝日系情報番組「モーニングショー」での発言は、ネット上で猛烈なバッシングを浴びたのだ。当時、長嶋は同番組の曜日コメンテーターを務めていた。その日の早朝、北朝鮮は弾道ミサイルを首都・平壌(ピョンヤン)付近から東北東方向に発射し、ミサイルは北海道上空を通過し、襟裳岬の東方約1180キロメートルの太平洋上に落下した。これを受け、政府は北海道から長野県にかけての全国12道県に「Jアラート(全国瞬時警報システム)」を発動させ、避難を呼び掛けたため、同番組では予定を大幅に変更してこのニュースを扱った。番組中、明らかに苛立ちを見せた長嶋は専門家に対して、「そっちは分かってるかもしれないけど、こっちは全然分からないんだからさー」と噛みつくなど、番組は険悪な雰囲気を漂わせていた。そして、エンディングで長嶋は「まぁとにかく、広島がマジック1、ソフトバンクがマジック1なのでね、北朝鮮のミサイルごときでギャーギャー言うなと、ハイ」と吐き捨て、これに共演者がスルーして番組は終わりを迎えたのだ。長嶋の発言に、ネット上では「感情論をメディアであらわにするなんてコメンテーター失格」「上空を通過した北海道民は『ミサイルごとき』の騒ぎではない」「偉大な父のおかげで何を言っても“クビ”にはならない」などの非難を浴びた。そして今年8月、自身がレギュラー出演するテレビ朝日系「ザワつく!金曜日 絶対ダマされないぞ!緊急!特殊詐欺2時間スペシャル!」のクイズコーナーの番組内で長嶋が声を荒らげて途中退席をし、スタジオを騒然とさせた。「番組では、クイズ形式で詐欺の手口を学ぶコーナーが設けられ、実際にあったロマンス詐欺の巧妙な手口を再現したVTRが流されました。MCのサバンナ・高橋茂雄からロマンス詐欺の『詐欺師が取った手口』を当てるクイズが出題され、長嶋は『婚約指輪を差し出すような動画』と言ったのですが、高橋は不正解に。続くタレント・石原良純が『指輪を買いに行った動画』と即座に言い直し、高橋はためらいながらも『正解』とジャッジしたのです」(芸能ライター)すると、これに不服の長嶋が「俺帰るよ、マジで」と席を立ち、阻止するタレント・高嶋ちさ子の手を振り払って、「俺は帰る、絶対帰る!」と声を荒らげながら退席。さらに、スタジオの外でマイクを外すと「俺はもう帰るからな。よし、柿沼(マネージャー)帰るぞ」と怒り心頭に発したまま現場を去っていったのだ。結果的に長嶋はスタジオに戻って収録を続けたが、X(旧Twitter)上では「これはヤラセじゃなくて本気」「相変わらず自分勝手」「二世のわがままもいつまで通用するんだか」といった野次が飛びかった。今年8月のニュースサイト「デイリー新潮」(新潮社)では、「一茂さんなりに盛り上げようと退席し、結果的に面白かったからそのまま使った」といった芸能ジャーナリストの分析が掲載されたが、視聴者の不満は解消されずにいた。批判にさらされようと、テレビでは引っ張りだこの長嶋。絶縁状態といわれた偉大な父も今となっては息子の活躍を喜んでいることだろう。

トレンド 2025年10月07日 20時00分

全国で「大規模フェス」の開催中止が相次ぐ……既に「時代遅れ」か

10月6日、長野県飯山市で開催予定だった巨大アニメイベント「斑尾アニフェス2025」が中止になった事が明らかになった。「斑尾アニフェス2025」は10月25日および26日の2日間に渡り行われるイベントで神谷明、日高のり子、松本梨香ら有名声優の出演が予告されていた。「斑尾アニフェス2025」が中止となった理由は、オフィシャルサイトでは「制作運営上の諸事情」としか書かれておらず詳細は不明である。だが、近年では斑尾アニフェスのような大規模フェスが中止になっており、ファンの間では「もう大規模フェスという興行形態が難しいのではないか」とする声も多い。例えば、9月5日に東京都で開催予定であった「GOKIFES2025」はライブ会場への爆破および殺害予告により公演が中止する事件があったほか、10月4日に宮崎県で開催予定だった野外フェス「HIPHOPIA」は会場設営のトラブルにより開催が中止になっている。他にも10月4日に福岡県で開催予定だった「8×8 music festival」は大雨および雷の影響で中止、9月に青森県で開催予定の「OYAMA　NO　NEIRO」はなんとクマの出没多発により開催が延期になっている。それぞれ自然災害、設営不備など理由は異なるが大規模フェスは様々なリスクに晒される機会が多くなり、開催そのものが難しくなっているようだ。当然、その負担は主催者だけではなく、チケットおよび交通費・宿泊代などを負担する参加者も同じであるため「開催中止の危険性があるなら参加したくない」「本当に開催されるのか当日まで緊張する」「もう配信など安心な方法でしか見られない」「大規模フェスは時代に合わない」といった厳しい声も少なくない。特に、都会からの遠方になればなるほど天候をはじめとする災害や害獣被害は多くなるため、やはり現在の大規模フェスは「自然との戦い」を強いられているようだ。

芸能 2025年10月07日 19時00分

BLACKPINKの日本公演にコネチケ多数　Rちゃんの動画がネットで波紋

YouTuberのRちゃん(大野茜里)が10月4日に公開した動画の中で、韓国の人気アイドルグループ・BLACKPINKの日本公演に関係者専用のチケットが数百枚あることが明かされ、ネット上で物議を醸している。問題となっている動画は、富裕層向けコンシェルジュ会社を経営する「かぐみ社長」とともにRちゃんが大阪万博を訪れるという動画。会場に向かうまでの車内での会話で、Rちゃんが普段かぐみ社長にホテルやレストランを予約してもらっていることが明かされた。その流れでかぐみ社長が「BLACKPINKも……」と口にすると、Rちゃんは「そうですっ!　BLACKPINKの東京ドームの席もいただけて」と、かぐみ社長からチケットをもらったことを明かした。さらにかぐみ社長はそのチケットについて、「あれウチ、数百枚持ってる」と告白。「あのプラチナ席で○○枚くらいある」と明かし、実際の枚数部分にはピー音が入れられていた。この動画のコメント欄には、「ファンクラブに昔から入っててほんとにすきでほんとにいきたくて待ちに待ったライブのチケットがこういった方たちに回っていってしまうのがとても悲しいです」「本当に好きな人が近くで見れないのがかわいそう」「シンプルに配慮がない大人なんだなって思った」という批判の声が集まっている。SNSでは、来年1月16日から18日にかけて行われる東京ドーム公演について、全て抽選で落ちたという声も少なくなく、ファンの神経を逆なでした様子。当該部分はSNSでも切り取られて拡散されており、Rちゃんとかぐみ社長へのバッシングが多く集まっている。

社会 2025年10月07日 18時00分

田園都市線事故、10年前のシステム更新での設定ミスと判明　ネット上「他の信号システムは大丈夫か」

東急電鉄が会見で、東急田園都市線の列車衝突事故について謝罪した。事故については、システム変更の際に、不備があったと報告。10月5日、田園都市線の梶が谷駅～宮崎台駅の間で発生した。渋谷行きの各駅停車が梶が谷駅に向かっていたところ、別の車線に停車していた回送列車に衝突。回送列車の最後尾の車両が脱線した。乗客149人と見習い運転士、指導役にはけがはなかった。回送列車が引き込み線に入る際に、速度超過したことからシステムが作動。本来は各駅停車車両には赤信号が表示されるところ、青信号が表示されたため進入したとしている。システムは2015年3月に更新した際、設定が適切になっていなかったと結論付けた。正しい設定がされていなかった原因については引き続き調査するとのことだ。事故の影響で田園都市線と大井町線の2線が5～6日に運休し、約65万人に影響をおよぼした。7日始発から運転は再開している。ネット上では「通勤ラッシュ時の急行の満員電車がぶつかっていたら、大惨事になった可能性もある」「他の信号システムは大丈夫なの?」「よく10年間事故が起きなかったもんだ」といった声が上がっている。2015年から10年間、運良く無事故だったが、今回でミスが発覚した。事故がなければこのままシステムは運用されていたことだろう。田園都市線は渋谷から神奈川県まで走っている。ビジネスマンにせよ、学生にせよ利用者は多い。だからこそ、再発防止のために、より安全なシステムを構築してほしい。

芸能 2025年10月07日 15時30分

納期トラブル、不倫、隠蔽工作……「靴をつくらない靴職人」花田優一　片っ端から手を付けたマルチな活動の行く末

元横綱・貴乃花光司氏とフリーアナウンサー・河野景子の長男で、靴職人でタレントの花田優一が5日、自身のインスタグラムを更新。リール動画を投稿し、「最近人生に悩みまして」「転職考えてたんですよ」と胸の内を明かした。動画はディズニーリゾート内でのもので、「ディズニーも教えてくれました　僕靴職人でした」と笑顔を取り戻し、フォロワーからは「繊細な心を持つ優一さんだからこそ靴職人しかないのです」「笑顔が素敵です」といったメッセージが送られ、“悩み”はひと段落ついた。花田というと、”跡取り“の道を選択せず中学卒業後の15歳で米・ボストンへ留学。高校卒業後には伊・フィレンツェの専門学校で靴職人の修業を経て帰国し、都内に自身の工房を設け、完全受注で製作をしているとうたっていた。2016年から元貴乃花親方の息子としてメディアへの露出が増加すると、タレントへ転身を遂げ、2020年9月には配信楽曲「純青」(GREEN-PEACE Records)で歌手デビューも果たした。私生活では2017年10月、陣幕親方の長女との結婚を報告。だが2018年8月、写真誌「FRIDAY」(講談社)に“不倫疑惑”を報じられ批判を集めたのだ。記事によれば、花田は某アイドル似の美女と2人で東京・六本木ヒルズでのデートを楽しんだ後、車で都内のある一軒家に向かったといい、その一部始終が激写された。「2018年2月放送の『おしゃれイズム』(日本テレビ系)に出演した花田は、靴セミナーを聴講していた妻に『コイツ嫁かなと思った』と直感したと語っていましたが、妻を『コイツ』呼ばわりしたことでバッシングを浴びました。そして、その月には別居報道が流れるなど、離婚は秒読みといわれていました。そもそも、結婚当初から『政略結婚』のうわさがあり、花田には別に“女”がいたという話も漏れ聞こえてきました。花田は妻と暮らす家にはほとんど帰らず、別宅の存在をテレビで知った妻は相当なショックを受けたといいます」(芸能ライター)同年10月、芸能マスコミによる囲み会見を受けた花田は自身が靴職人であるゆえタレントではないということを強調。マスコミからのプライバシーを保ち、不倫報道を疑惑に留まらせた。そして同年12月、わずか2年足らずで離婚を発表。また、同月に『ミヤネ屋』(同)に生出演した花田は改めて疑惑を否定し、相手女性を「すごく仲いい」友達と強調。はたまた、批判の的となった。「2018年10月以降は、自身のYouTubeチャンネル『花田優一オフィシャル』を開設してYouTuberとして活動を開始したのですが、わずか2年弱で断念。さらに2019年2月、2018年9月に開いた自身の誕生パーティーでの暴行事件が警察沙汰にならないよう隠蔽(いんぺい)工作を行っていたことが報道され、またしても世間を騒がせたのです。その一方で、歌手デビューの次にはジャッキー・ウー監督の短編映画『残照のかなたに』(2021年公開)で俳優業にも挑戦し、これまで著書も2冊上梓するなどありとあらゆる方面に手を出しまくりました」(芸能関係者)その結果2022年6月、自身のブログで靴製作の新規受注を2022年いっぱいで一度休止すると発表。休止は一時的なものであり、靴職人を辞めることは否定しつつも、さまざまなチャレンジをする期間に充て、以降の肩書きは未定であるとした。「工房を開いた当時から納期を守れず、数十万円もの大金を前払いした客からの催促電話やメールを無視し、最終的には当時所属していた事務所が返金に応じたこともあったといいます。しまいには、『靴をつくらない靴職人』とやゆされ、親方にも勘当される始末。芸能事務所も解雇されましたが、悠々自適な生活ぶりは相変わらずですね」(芸能記者)自称・靴職人の花田。再び職人魂に火が付いたようだが、失った信用はそう簡単には戻らないだろう。

社会 2025年10月07日 14時15分

波紋広がる高市早苗氏「ワーク・ライフ・バランス捨てる」発言　総裁就任の早々に初炎上の洗礼

高市早苗氏の「働き方発言」は波紋を呼び、メディアやネットを中心にいまだに炎上がやまない状態だ。自民党総裁選が10月4日に行われ、高市氏は選出後のあいさつで自民党議員に対し「馬車馬のように働いていただきます」と呼びかけた。さらに「私自身もワーク・ライフ・バランスという言葉を捨てます」「働いて、働いて、働いて、働いて、働いてまいります」と発言。過労死やうつ病などの問題もあり、民間・行政の両者でワーク・ライフ・バランスを尊重する働き方が進む中、時代と逆行する発言に批判が相次いだ。日本共産党議長の志位和夫氏はX(旧Twitter)で4日、「『全員に馬車馬のように働いてもらう』にものけぞった。人間は馬ではない。公党の党首が使ってよい言葉とは思えない」と批判。また、過労死弁護団全国連絡会議は6日、「政府が進めてきた健康的な職場づくりを否定する」と抗議し、発言の撤回を求める声明を公表した。国内の企業や政府内でも働き方改革が進む中、時代に逆行した発言が問題となり、総裁就任早々大炎上してしまった高市氏だが、一方で高市氏を擁護する「馬車馬派」もいるようだ。格闘技イベント「BreakingDown」のCOOで実業家の溝口勇児氏は4日のXで、「国のトップが『ワークライフバランスなんて無視して働く』と宣言している今、政治も経済も現場も、全員が同じ覚悟で挑むべきだと思う」と賛同した。また、衣料通販サイト「ZOZO」の創業者で実業家の前澤友作氏は5日のXで「働け働け働けって言われても、働く気がいまいち起きないのは希望がないから」と労働者の将来について言及。「目先の賃金アップももちろん大事だけど、みんなが求めているのはワクワクするようなこの国の未来の希望なんじゃないかと思う」と指摘。高市氏の施策に期待しているとしている。働いてもらわなければ組織の発展がないのは政界、企業とも同じだろう。仕事量の塩梅が難しいところだ。

トレンド 2025年10月07日 13時15分

江口寿史氏、無断トレースでトークイベント中止　デニーズ使用を控えると声明発表　ネット上では「界隈に蔓延している問題」

10月18、19日に開催されるルミネ荻窪「中央線文化祭2025」で、漫画家でイラストレーターの江口寿史氏が登壇するトークショーの中止が発表。江口氏が描いた同イベントの告知イラストについて、SNSに投稿された写真のモデルを無断でトレースしたことが物議を醸していた。ルミネ荻窪は、当該イラストを使用しないと発表している。江口氏は、イラストについて「インスタに流れてきた完璧にきれいな横顔を元に描いたもの」と明かしている。イラストについて、写真の被写体であるモデル・俳優で文筆家の金井球氏から連絡を受けて、承諾後、再び江口氏はポストした。騒動を受け、眼鏡チェーン「Zoff(ゾフ)」とレストラン「デニーズ」は江口氏のイラストについて調査。デニーズは結果が出る前だが、「現在確認作業中でありますが、本件が与える影響を鑑み、当社ブランドでの江口寿史氏デザインのイラストの広告等媒体物につきまして、使用を控える対応を取らせていただくことといたしました」と声明発表。ネット上では「界隈に蔓延している問題」「江口氏はかってネット上の画像はみんなフリーだと思っている節があると批判してた」「広告ビジュアルの承認プロセスにも問題があった」「イベントで今回のことも含め江口氏の制作についてポリシーとか直接話してもらう良い機会だったのに」といった声が上がっている。江口氏が批判していたことがブーメランとなったようだ。イメージモデルを雇って、モデルをトレースするといった正規の手続きは予算の問題で難しかったのだろうか。トレースをする場合、出典にも気を付けなければいけない。

芸能 2025年10月07日 11時00分

ピエール瀧はOKなのに、フワちゃん、国分太一が地上波復帰は厳しい裏事情

電気グルーヴのピエール瀧が、地上波テレビに本格復帰するのかと話題を集めている。ピエール瀧は、2019年にコカインの使用などで逮捕、起訴され、懲役1年6カ月、執行猶予3年の有罪判決を受けた。出演していたラジオ番組や映画、ドラマなどを次々と降板して大騒動を巻き起こしたが、2020年には電気グルーヴの活動を再開。さらに、執行猶予が明けてからは俳優業も復活させ、Netflixドラマの「サンクチュアリ −聖域−」「地面師たち」で重要なキャラを演じて大きな話題を呼んだ。そんなピエール瀧は、9月28日放送の日本テレビ系「メシドラ 〜兼近&真之介のグルメドライブ〜」にゲスト出演。芸人の兼近大樹と俳優の満島真之介とともに、茨城県の坂東市をドライブしてボウリング対決などを楽しんだ。執行猶予が明けて3年で地上波テレビに復帰することになったが、視聴者からは歓迎の声がSNSへ投稿されることになった。「瀧さんの地上波復帰は、バッシングのコメントがあふれると思いきや、ほとんどがテレビ出演を歓迎するものでした。瀧さんは、事件後に出演した配信ドラマがどれも大ヒットして、俳優としてしっかり実績を作りました。不祥事は起こしたが、人気作品に出演したことで好感度は回復していて、テレビ復帰してもバッシングを受けなかったようです」(民放関係者)大騒動を起こしながらも地上波復帰を果たしたピエール瀧だが、一方でテレビ出演は絶望的だと言われるタレントもいる。それが、国分太一とフワちゃんだ。コンプライアンス上の問題行為が発表され、無期限の活動休止中の国分は、全レギュラー番組の終了が発表されたばかり。問題行為を発表した日本テレビは、事案の対応を検証する「ガバナンス評価委員会」の最終意見書を公開したが、事案の詳細を明らかにしていない。これにより、国分がどんな問題行動をしたのかわからず、謝罪会見をすることもできず復帰は宙に浮いたままとなっている。また、芸人のやす子に対して暴言をSNSに投稿して大炎上したフワちゃんは、騒動から約1年がたってもバッシングを受け続けている。最近でも、フワちゃんの名前をメディアで出した芸能人が批判を受けるなど復帰は絶望的な状況だ。なぜ、ピエール瀧はOKで、国分とフワちゃんの復帰は許されないのだろうか。「国分さんに関しては、日テレが問題行動の詳細を明かさなかったのが痛いです。被害を受けたスタッフのプライバシー保護もありますし、これで国分さんは謝罪会見をずっとできない状態です。謝罪できなければテレビへの復帰は不可能で、飼い殺しされる可能性が大です。また、フワちゃんは、騒動を起こす前から多くのアンチがいて、暴言をしたことでさらに嫌いな人が増えました。もし、テレビ番組に出演させれば大バッシングを受けるのは明白で、キャスティングの議題にすら上がっていません。現状、2人ともあと数年は復帰が難しいとされています」(民放関係者)華麗に復活を遂げたピエール瀧とは違い、国分とフワちゃんの復帰はまだまだ先のことになりそうだ。

社会 2025年10月07日 09時00分

SNS誤情報、デマの拡大は一部の少数ユーザーの投稿が影響　不安をあおる投稿は拡散力が強大

SNSの外国人問題に関する誤情報やデマが原因で、全国の自治体に苦情や抗議の電話・メールが殺到している。中には業務に大きな支障をきたしているケースも出ている。4日放送のNHK「サタデーウオッチ9」でレポートした。国際協力機構(JICA)のホームタウン事業は、日本の地方都市とアフリカの特定の国との人的交流を深める目的で構想され、4つの市が認定されたが、SNS上で「移民受け入れ制度」との誤情報が拡散し、自治体に抗議が殺到した。そのうちの1つである千葉県木更津市には約9000件に上る抗議が寄せられた。人的交流や人材育成の促進を目指す国際交流の新たな試みだったが、JICAは事業の撤回を発表した。NHKの取材では、少なくとも16都道府県(27自治体)、5つの団体・企業でこうした抗議や問い合わせが確認されている。例えば、福岡県福岡市や複数の自治体では「市長が特定国の外国人数百人を公務員として入れる」といった、根拠のない情報がSNSで拡散され、自治体への問い合わせや抗議が相次ぎ、自治体が異例の否定会見を開く事態にまで発展した。愛媛県今治市では抗議などの電話やメールが6000件あり、市役所のトイレには「移民反対」の落書きが見られた。こうした動きは、正式な手続きを経て働き始めた外国人にも影響を与えている。西日本の商社では今年、専門的知識・技術を持つ人対象のビザを取得したSEなどケニア人3人を採用したが、JICAのホームタウン事業が話題になった後、「税金が投入されている」などといったいわれのない批判が相次いだという。こうした誤情報拡大の背景には、SNSを分析すると、一部ユーザーの投稿が影響している。自治体などの事業に関する投稿約398万件のうち、約118万件は15アカウントが発信源だという。さらに、その15アカウントのうち、12のアカウントでは、複数の自治体の事業に言及している。計100回以上の投稿を行っているものもあった。こうした少数ユーザーの投稿が拡散する背景について、SNS分析の専門家、東京大学の鳥海不二夫教授はこう指摘する。「通常、こうしたケースでは、インフルエンサーの影響が大きい。人の不安をあおるような投稿は拡散力が強い。人を集めたいと考えている人にとってはそこが狙い目。外国人排斥を積極的に言っていいという状況がSNS上で作られているのではないか」外国人政策については自民党総裁選でもポイントの1つとなったが、「移民」「難民」「外国人労働者」「外国人観光客」「定住者」などまったく異なる定義の概念がごちゃまぜで語られる傾向がある。少し冷静に考えればわかりそうなものだが、そこは不安をあおろうとするユーザーの思う壺であり、抗議デモなどに参加する人は情報リテラシーが問われている。鳥海教授は「SNSには自分が気に入った人をフォローするシステムがあるが、目にする範囲の情報がすべて自分と同じような考えの持ち主になる」と注意を呼びかける。