芸能 2025年10月29日 19時00分

「日本が何故アメリカのために苦しまなければ…」元宝塚女優、日米首脳会談批判もツッコミ多数

元宝塚女優の毬谷友子が2025年10月28日にX(旧Twitter)で、日米首脳会談の合意内容に対して批判したものの、ネット上からツッコミを集めている。同日に行われた日米首脳会談。会談後は署名式が行われ、両首脳が日米の関係強化とレアアースに関する合意文書に署名した。毬谷は28日夜にXで、「お米も買えない人、インボイスに苦しめられている人、医療にかかれない人、お腹を空かせた子供達、書いていたらキリがないのだけれど」と日本で貧困で苦しんでいる人が多くいるとしつつ、「10円単位で節約して生きている人がたくさんいる今の日本が、何故、アメリカのためにさらに苦しまなければならないのか」と批判。「本当に理解出来ません」(原文ママ)とつづっていた。また、毬谷は「これです」と合意内容について紹介するテレビ番組の画面を写した写真を公開。そこには、「約80兆円(5500億ドル)の投資」「コメ購入拡大75%増」「防衛装備品購入2兆円→2兆5000億円」などと書かれていた。さらに毬谷は「ここに更に『ノーベル平和賞』の推薦状もつきますから」とつづっていた。しかし、今回合意が交わされた内容は、石破茂前政権が交渉したもの。このポストに毬谷の元には、「その合意をしてきたのは他でも無い石破政権ですから。政権が変わったからといって簡単に破棄なんてしたら信用を失うだけ」「高市氏の首相就任後の短期間で、決まった事ではありませんよ」「ちゃんと自分で調べた上で批判しましょう」といった声が集まっていた。

社会 2025年10月29日 18時00分

小泉進次郎防衛相「与えられた能力・権限を最大限に生かす」　クマ対策に自衛隊派遣　しかし、武器携行の要否は検討

クマ被害が続く秋田県。小泉進次郎防衛相は鈴木健太秋田県知事と面会。同県からの自衛隊派遣要請を受け、わなの設置といったバックアップを中心とした支援をする方向で調整するようだ。鈴木知事は「全ての県民が日常生活に大きな支障をきたしているという異常事態。防衛省・自衛隊の力を借りなければ、国民の命が守れないという状況」と訴えた。小泉防衛相は要請を受け「深刻な状況と受け止めている」とし、「この危機的な事態に対し、国民の命と暮らしを守り抜くことを任務とする防衛省・自衛隊としても与えられた能力・権限を最大限に生かし、秋田県と協力して早急に対応策を練り、安全と安心を取り戻すべく対処していきたい」とコメント。現在は検討段階だが、重さ100キログラム超の箱わなの設置、駆除した個体の解体処理といった後方支援を中心とした想定。自衛隊が有害鳥獣を銃器で駆除する法令上の規定はないという。クマとの遭遇した場合に備え、武器携行の要否は検討する。ネット上では「県警の機動隊、銃器特殊部隊に駆除を依頼されたのかな」「ハンターに格安の報奨金しか払わずにいて個体数が増えても増額対応しないここまで問題を大きくした行政の失策」「遭遇に備えるなら武器携行一択だと思うんだけど」「本来は近隣の猟友会にお願いすべきこと」「警察や自治体に熊駆除の専門部隊を置くのが先では」とさまざまな声が飛び交っている。昨年、今年とクマの被害が増えた気がする。猟友会も安い報酬のためなり手が減り、高齢化している。数に限りがあるため、猟友会では限界がある。自衛隊の派遣は、県民や猟友会に安心感を与えるだろう。鳥獣に対する発砲が可能であればもう少し簡単に進みそうだが、現行では難しいどころか、武器携行もできない可能性がありそうだ。武器携行が可決され、自衛隊も安全に済むことを祈るばかり。

芸能 2025年10月29日 15時30分

“女子大生パパ活”発言で批判を集めた岸谷五朗2世・岸谷蘭丸　最終目標は都知事就任

俳優・岸谷五朗とミュージシャン・岸谷香夫妻の長男で、タレントの岸谷蘭丸が16日、自身のX(旧Twitter)を更新。ネット番組で「今どきの女子大生はパパ活している人が多い」と発言して批判を招いた問題について「ごめんて」と謝罪した。だが、「早慶Gmarchとかも含めて東京近辺の女の子まじギャラ飲みパパ活夜職増えてる」と述べ、東京近郊に住む女子大生についてさらなる私見を展開した。発端は、蘭丸がネット番組で「水商売って結構ライトになってきてるから。ラウンジ、ガルバ(ガールズバー)をやったことない女子大生って結構少なくなってきてる。今どきの女子大生ってみんなパパ活ばかりだし」などと発言。共演していた現役高校生アーティストのMON7A(もんた)から「それは主語がデカいです」と忠告される場面があった。この発言に28日のニュースサイト「デイリー新潮」(新潮社)は「つまずいてしまった理由」について分析している。「蘭丸は岸谷夫妻の長男として2001年に誕生。中学受験で入学した早稲田実業中学校を卒業後、アメリカの現地校へ留学に渡ります。現在は、イタリア・ミラノにある名門・ボッコーニ大学“世界3位の経済学部”に在学しており、コメンテーターとしても活躍する才子です。蘭丸はこれまで『柚木蘭丸』名義でYouTuber、TikTokerとして人気を博していましたが、2024年12月に岸谷夫妻の長男であることを明かし、以後は本名を名乗り現在に至ります。また、2023年に友人と共に海外大学への留学支援サービス『MMBH留学』を創業して留学と英語学習の包括的なサポートを行う事業を展開し、2024年には海外留学に関する情報プラットフォーム『留パス』も立ち上げるなど、実業家としても注目を集める逸材です」(芸能ライター)記事では、「2世ってバカばっかり」という世間のイメージに反して、若くしてご意見番的なポジションを瞬く間に獲得した蘭丸を評価。だが、冒頭のXでの「ギャラ飲みパパ活夜職増えてる」については「そもそもわざわざ具体的な大学名を出す必要があったのか」と疑問を投げかけている。「『2世タレント』として人気を得る長嶋一茂や石原良純と違って、蘭丸はこれまでにない『賢い2世』『新しい若者の代表格』として、メディアに取り上げられてきました。親の名前を隠してたり、受験でも挫折を味わったという体験談は『2世の割に地に足が着いている』というイメージが世間に定着しており、好意的に受け止められてきたことは間違いありません。その蘭丸から偏見の目で見られた女子大学生たちは、『ひどい偏見。自分は時給1200円のアルバイトで学業との生計を立てながらどうにか生活しています』『下品な女子大生と一緒にされては困る』『全部知ったような口聞くな。真面目な学生の方が多い』といった批判の声が数多く上がったのです」(前出・同)また、同サイトは今回の「パパ活やラウンジ勤務をしている女子大生は多い」という発言は、「その賢い若者イメージがマイナスに作用する結果となってしまった」との見解を述べ、「彼が接してきたコミュニティー(都内の富裕層、芸能関係者、海外経験者など)での見聞を『世の中一般』に拡張して発言してしまった点、そしてそれを『知見』として堂々と語る態度が問題視されたのである」と結論付けた。最終目標に東京都知事就任を掲げる蘭丸。満30歳から可能になる2032年(予定)の知事選への出馬意欲を今年8月放送のテレビ朝日系バラエティー番組「しくじり先生 俺みたいになるな!!」で宣言している。おバカな“2世タレント”と一味違う蘭丸の“キャラ”だが、「自由気まま」な点は共通である気がする。今後もますます目が離せない。

芸能 2025年10月29日 14時00分

しみけんが伊丹空港職員の対応に激怒　「一生うだつの上がらない人生」と痛烈批判

人気AV男優でタレントのしみけんが27日に自身のブログを更新した。「仕事のできる人とできない人の違い。」と題し、訪問した大阪・伊丹空港職員の対応を批判しており、ネットでは波紋を広げている。しみけんは「久しぶりに腹が立ったのでブログ更新」と切り出し、会食のため飛行機で大阪を訪れたことを報告。伊丹空港に到着したしみけんは、土地勘がないので伊丹空港のインフォメーションに伊丹駅までの徒歩での道を聞いた。「Googleナビでは徒歩18分ほどだった。目的地は大阪駅だったので伊丹駅まで歩き電車で240円で行こうと思っていた」という。Googleナビは恐らくGoogleマップと思われる。「伊丹駅までどうやったらいいのですか」と尋ねるしみけんに対し、インフォメーションを担当する職員は「遠いですよ」と回答。しみけんは「Googleナビでは18分と出てますので歩きます」と問いかけると、職員は「南口から出て歩いて、走井の交差点を～」と説明を始めたという。しみけんは、「実際歩いたらGoogleナビと全く違うルートで、歩くと45分と出ていた」と想定と違う道順を教えられたようで、「おそらくGoogleナビのスタート地点が伊丹空港の変なところからだったので18分と出たのだろう。それはいい。けれどもインフォメーションの人も『18分では行けないことはわかっていたはず』なのにそこを指摘してこないことに腹が立った」と怒りを隠せない様子。さらに「僕だったら案内の際に『おそらく18分では難しいと思います。伊丹駅に行くのでしたら○○というルートがあります』と提案していただろう」と職員の対応に疑問を呈した。結局、会食に間に合わないことと土地勘がないことから、仕方なくタクシーに乗ったというしみけん。怒りは収まらない様子で「電車賃240円で目的地に着くはずがタクシー代で7000円ほどかかった。ムカついた。お金がかかったことにではない(いや、ちょっとある)。仕事のできなさと時間を消費させられたことと負の感情を持たされたこと、へだ。あの人は一生うだつの上がらない人生で、お金がないことを世の中のせいにしていればいいと思った」と痛烈に空港職員を非難した。最後に「聞かれたことだけを答える人にはなりたくない」とつづっているしみけんに対し、X(旧Twitter)ではさまざまな意見が寄せられた。「むしろ遠いと言ってくれたことを感謝すべき」「空港職員を“貧乏人”とののしる割に、タクシー代7000円を気にしてるのが一番ダサい」などしみけんの言動を批判する声が相次いだ。中には「ナビの移動手段を徒歩じゃくて車に設定されてたのに気付かなかったやつだ。自分もたまにあるよ」「あー、伊丹空港ね、伊丹市側に出れないんですよ。最寄駅で検索すればよかったのに」といった“アドバイス”とも取れるコメントも寄せられている。備えあれば憂いなしで、知らない土地を訪れる際は入念な準備でトラブルを回避できるということだろう。

芸能 2025年10月29日 13時00分

キンタロー。新ネタの高市首相ものまね披露　ネット上「疲れ飛んだオモロ」「敬意を感じない」と賛否両論

お笑いタレントであり、ものまねタレントのキンタロー。が、高市早苗首相のものまねを、自身のインスタグラムに投稿したことが物議を醸している。キンタロー。は「皆様温かいメッセージありがとうございます私キンタロー。本日めでたく12歳(精神年齢)の誕生日を迎える事ができました引き続き国民の皆様に沢山喜んでもらえるべくまねて!まねて!まねあげてまいります!!」(原文ママ)とコメントをそえて、青いジャケットを着用し、高市首相風のメークを施した写真をポストした。ネット上では「日本の未来が明るい!」「さすが早いわ〜拍手」「高市さんとコロッケさんのハイブリッド」「キンタローさんも高市さんも頑張れ」「今日疲れてたけど、ぶっ飛んだオモロ」と称賛する声が上がっている。一方で、「似てないなぁ」「敬意を感じない」「誰も傷つかないねぶたのモノマネくらいで止めておいてほしい」「日本がどうなるかの瀬戸際で、このモノマネはどうなのかな」といった批判も上がっている。批判的な意見の多くは「リスペクト」や「タイミング」「頑張っている人を茶化すな」というものが多かった。政治家や政府関係者はよほどうまく回さない限りは、批判が付きまとう。それくらいでちょうどいいという見方もある。容姿イジリはいいことではないが、なんでもかんでもコンプライアンスでがんじがらめになってしまうと、息苦しい生活となるだろう。これくらいは新ネタとして笑える心の余裕は持っていたいものだ。

芸能 2025年10月29日 12時00分

現実味を帯びてきた「笑ってはいけない」復活　「DOWNTOWN＋」に日テレが協力姿勢

日本テレビは11月1日に配信開始のお笑いコンビ「ダウンタウン」が手掛けるインターネット配信サービス「DOWNTOWN+(ダウンタウンプラス)」に同局が協力すると発表した。27日、東京・汐留の同局で行われた定例社長会見で明らかにした。この日の会見で岡部智洋執行役員は「吉本興業さんから協力のご要望をいただいており、『ダウンタウンのガキの使いやあらへんで!』のコンテンツの提供などを行う」と明かした。「DOWNTOWN+」はすでに公式YouTubeチャンネルで複数コンテンツの予告編を公開。現在、判明している企画は「大喜利GRAND　PRIX」「7:3トーク」「芯くったら負け!実のない話トーナメント」「ダウプラボイス」の4本。出演者の一部も発表されており、「大喜利―」には千原兄弟の千原ジュニア、ロングコートダディの堂前透らが出演。「7:3トーク」にはシソンヌの長谷川忍、「芯くったら負け―」にはフットボールアワーの後藤輝基、メイプル超合金のカズレーザー、野性爆弾のくっきー!、ケンドーコバヤシらが参加する。また、28日には公式X(旧Twitter)で、視聴者参加型となるオリジナル番組「きもっち悪いダンス選手権」の開催も発表されている。一方で今回、日テレが「DOWNTOWN+(ダウンタウンプラス)」に協力することを発表したことにより、「笑ってはいけない」シリーズの復活が予想されている。同シリーズはもともと「ガキ使」内の罰ゲーム企画として始まり、2006年から大みそかに放送され、年末の恒例番組として親しまれてきた。「以前から業界内では、『DOWNTOWN+』に『笑ってはいけない』が投入されるとささやかれており、『DOWNTOWN+』には日テレ社員も〝出向〟しているといわれます。まず年内に総集編が配信され、来春、シリーズ復活が発表されるとのうわさもあります」(芸能ライター)ネット上では「これもう年末に笑ってはいけない放送する流れやん」「ダウンタウンプラスで笑ってはいけない復活しないかな」「こうなれば笑ってはいけない24時を全部復活するべき」など期待の声が集まっている。先の定例会見で、福田博之社長は、「DOWNTOWN+」が地上波の脅威になるかとの質問に、「いろいろな動画を見る術が世の中にあるので、そのうちのひとつ。そこで我々の作ったコンテンツが広がっていくのをむしろメリットとしていこうという考え方です」と答えており、「笑ってはいけない」シリーズの復活は自然な流れにも思える。今後の展開に注目したい。

社会 2025年10月29日 08時00分

孤独死・孤立死の初調査で7万6000人　孤立していると死亡リスク1.9倍

高齢者の社会的孤立が深刻になっているようだ。病気の発症や死亡リスクを高めるというデータもある。28日放送のテレビ朝日系「モーニングショー」で実態を紹介した。警察庁が初めて孤独死・孤立死の統計調査を発表した。2024年、自宅で亡くなった一人暮らしの人は約7万6000人で、このうち8割近くが65歳以上だ。死後8日以上経過で発見されたのは約2万1800人で、社会的に孤立していた可能性が高いという。社会的孤立というのは、家族や地域社会との交流がほとんどない状態のことをいい、家族と同居していても日常的に交流がなければ社会的孤立に陥る場合もある。精神科医の物部真一郎氏は「『孤独』は主観的な感情で、『孤立』は客観的な状態を指す」と解説し、「男性は退職をきっかけに社会的なネットワークが途切れてしまって孤立しやすいが、女性は社会的ネットワークを作るのが上手く維持しやすい」と指摘する。実際、配偶者と離婚・死別した男性は死亡率が1.3～1.5倍になるというデータがあるが、女性の場合はほとんど変わらない。番組レギュラーコメンテーターの玉川徹氏は定年退職後の生き方について、「何でもいいから好きなことを仕事にする。その収入が月に5～6万円で構わない。仕事をすればそこで人とのつながりや、社会とのつながりが出てくる。定年前に無理やり趣味を見つけようとする人がいるが、そんなものは続かない」と話した。社会とのつながりが少ないと、認知症は約1.5倍、脳卒中は約1.3倍、心臓病は約1.3倍、発症リスクが高まるというデータがある。死亡リスクに関しては、孤立している人は1.9倍に高まる。このリスクは喫煙や飲酒、肥満などのリスクよりも高い。物部氏は「孤立は心理的な問題というより“命にかかわる病”」だと警鐘を鳴らす。退職しても途切れることのない、持続可能なネットワークを構築しておくことが重要だ。

社会 2025年10月29日 01時00分

高市、トランプ初首脳会談でNHKが映像トラブル　斜め写真に続き「前科２犯は確定」と厳しい意見

高市早苗首相とドナルド・トランプ米大統領は28日、東京・元赤坂の迎賓館で初の首脳会談を開いた。会談前後のNHK中継で映像が乱れ、国歌演奏中や署名式で不鮮明な状態が続き、ネット上では公共放送の信頼性を問う声が相次いだ。NHKの生放送では、米国国歌が流れる中、トランプ大統領の顔に“ぼかし”が入ったようなシーンが放送された。放送中は「今ちょっと画像が乱れておりますが」などのアナウンスが入り、映像が映らない際の「カラーバー」のような画面が映されたりした。首脳会談後の署名式でも映像が乱れ、トランプ大統領と高市首相の不鮮明な映像が流され続けた。一方、今回ニュースに先立ち、日本保守党代表で作家の百田尚樹氏は23日に自身のX(旧Twitter)で、NHKの報道姿勢について批判している。百田氏は22日放送のNHKの7時のニュース内で取り扱われた高市首相や国会議事堂、閣僚が一堂に会した写真が斜めになっていることを指摘。「高市総理および関連画像が斜めになっている(倒れかけているようにも見える)。これはダッチアングルと呼ばれる手法で、見る者に不安や緊張感を与える効果がある。意図的にやっているのは明らかで、極めて悪質な報道である」と批判していた。生中継を見た視聴者から、NHKの高市首相に対する報道姿勢を疑う意見が相次いだ。Xには「NHKは“画面の乱れ”と説明しているけど、天下の公共放送NHKが映像の乱れなんて起こします? わざとかな」「ここまで来ると故意じゃないなら下手くそ」「ごく最近の斜め写真の記憶も新しいところですから。これで“前科2犯”は確定かと」など、NHKに対して厳しい意見であふれている。時事通信社のカメラマンが「支持率下げる写真しか出さない」との発言で波紋を呼んだことは記憶に新しい。NHKは支持率下げをひそかに実行しているのかもしれない。

芸能 2025年10月28日 21時00分

結成30周年ガレッジセール、「紅白」にも出場する大ブレークからの転落はゴリの横暴な態度と普天間基地問題への発言か

今年コンビ結成30年を迎える沖縄出身のお笑いコンビ・ガレッジセールの川ちゃんこと川田広樹が25日、ニュースサイト「集英社オンライン」でコンビ結成から今の2人の距離感を初めて語った。お笑いとは全然違うことを勉強していた2人だが、突然ゴリから電話で「お笑い、一緒にやろうぜ」と誘われ結成に至ったという。22歳当時、「『よし、1回ちょっとやってみよう』と、60万円だけ握りしめて上京しました。相方は大学を、僕はデザイン専門学校を辞めて。1994年ごろだったかな」と話し、1997年に日本テレビ系バラエティー番組「ロンブー荘青春記」のレギュラーに抜擢される。以降はフジテレビ系長寿番組「笑っていいとも!」をはじめとする人気番組のレギュラーの座に就き、2000年のバラエティー番組「ワンナイR&R」で大ブレークを果たした。川田は当時について、「『ワンナイ』のころがいちばん忙しかったですね。ちょうどNHKの朝ドラ『ちゅらさん』(2001年)も始まって。めまぐるしい状況に取り残されないように、食らいついていくことに必死でした。もう訳がわからんかったですね、睡眠をとれるのは移動中くらいで」と語り、多忙のあまり休みがほとんどなかったという。だが、そんな売れっ子コンビに暗雲が立ち込める。2006年に「ワンナイ」が終了し、これを境にコンビの露出が激減し始めた。その理由として数々の憶測が浮上したが、どうやらゴリの言動が原因のようだ。「再ブレークを果たした有吉弘行は、コンビが人気絶頂の頃は“あの人は今”状態でした。当時、番組で共演したゴリは芸歴で先輩の有吉に対して『さん』付けをせず、呼び捨てにする始末。このときの禍根が現在に影響し、有吉の発言力の影響でガレッジセールは全国区から姿を消したという説があるようです」(テレビ関係者)ゴリの暴走は他にも。「ゴリは2000年に『ゴリエ』キャラで大ブレークし、『NHK紅白歌合戦』に出場するほどの人気を得ていました。一方で、とにかく横暴で態度がデカく、スタッフをこき使ったり罵声を浴びせたりと業界内でも悪いうわさでもっぱらだったとか。一部メディアでもゴリの悪態を報じたことがあったようです。また、コンビは複数のタレントから“共演NG”を突きつけられ、極楽とんぼの加藤浩次とも一悶着あったといいます」(芸能ライター)その一方で、2017年のニュースサイト「東スポWeb」(東京スポーツ新聞社)では、沖縄出身のゴリが、芸能界のなかでもいち早く在日米軍が駐留する沖縄の普天間基地問題を取り巻く環境について発言したことで、自身の芸能活動に大きく影響したと報じたのだ。ゴリは沖縄のために、正しい沖縄の基地問題の現状を訴えようと立ち上がったが、2016年にこの問題について「反対派の声ばかりが目立っている」と話したインタビューが話題となった。それまでもゴリはこの問題について賛成、反対ではなく、冷静な視点で状況を伝えてきたが、「これが各テレビ局上層部の目に留まって『政治的な発言は危ない』と敬遠される原因になってしまった」と、テレビ関係者のタレコミを掲載。結果的に“問題児”扱いされたゴリは、一部の人々から「偏見に基づいている」「沖縄県民を傷つける」などと批判され、ネット上で炎上。ゴリ自身も事態を重く受け止め、ブログで謝罪文を発表したが批判は収まらず、テレビからフェードアウトしていった。冒頭インタビューにおいて、ガレッジセールとして活動した30年の中でゴリとはケンカもたくさんしたという。中学での出会いから38年経った川田にとって、ゴリとは「一心同体的」と表現。固い絆で結ばれたコンビの再ブレークに今後の活躍が期待される。

社会 2025年10月28日 20時00分

マクドナルドが紙ストロー廃止へ　「氷でふさがれて飲みづらそう」との声も

大手ハンバーガーチェーン店の日本マクドナルドは27日、これまで飲料商品に付属していた紙製ストローの提供を終了すると発表した。報道などによると、全国約3000店舗を中心に冷たい飲み物は、直接口を付けて飲む形態のリサイクルプラスチック容器へ切り替える予定。切り替えは11月19日以降順次行われるという。マクドナルドは2022年から環境保護の側面から従来のプラスチックストローを紙製のストローに切り替えていたが、一部の利用者の間では「飲みづらい」「ストローが水分を吸って柔らかくなる」「紙の味がする」と不評であった。なお、今回の飲み口付きのプラ容器の採用について、マクドナルド側は「炭酸が噴出しない仕組み」など開発に3年をかけており、紙ストロー導入以前から研究・開発が進められていたと考えられる。だが、その一方ネットでは「こっちも飲みづらそう」「何もストローごと廃止しなくても」「その労力をプラストローの再開発に使ってほしかった」といった声が相次いだ。特にマクドナルドの飲料には基本的に氷が入っており、ホット飲料はともかくコールド飲料の場合は「飲み口が」「容器を傾けたときに水分が垂れてしまうのでは」「子どもがこぼしそう」などの不都合がすでに指摘されており、こちらも不満が出ることが予想されている。従来のプラストローが採用されている子ども用の「ハッピーセット」、粘度の高い「マックシェイク」などは切り替えが行われない可能性が高いが、どのようになるかは来月19日以降に決まると思われる。環境保全も大事だが、利用者の声にも耳を傾けることも重要だ。