モーニングショー

社会 2025年10月29日 08時00分

孤独死・孤立死の初調査で7万6000人　孤立していると死亡リスク1.9倍

高齢者の社会的孤立が深刻になっているようだ。病気の発症や死亡リスクを高めるというデータもある。28日放送のテレビ朝日系「モーニングショー」で実態を紹介した。警察庁が初めて孤独死・孤立死の統計調査を発表した。2024年、自宅で亡くなった一人暮らしの人は約7万6000人で、このうち8割近くが65歳以上だ。死後8日以上経過で発見されたのは約2万1800人で、社会的に孤立していた可能性が高いという。社会的孤立というのは、家族や地域社会との交流がほとんどない状態のことをいい、家族と同居していても日常的に交流がなければ社会的孤立に陥る場合もある。精神科医の物部真一郎氏は「『孤独』は主観的な感情で、『孤立』は客観的な状態を指す」と解説し、「男性は退職をきっかけに社会的なネットワークが途切れてしまって孤立しやすいが、女性は社会的ネットワークを作るのが上手く維持しやすい」と指摘する。実際、配偶者と離婚・死別した男性は死亡率が1.3～1.5倍になるというデータがあるが、女性の場合はほとんど変わらない。番組レギュラーコメンテーターの玉川徹氏は定年退職後の生き方について、「何でもいいから好きなことを仕事にする。その収入が月に5～6万円で構わない。仕事をすればそこで人とのつながりや、社会とのつながりが出てくる。定年前に無理やり趣味を見つけようとする人がいるが、そんなものは続かない」と話した。社会とのつながりが少ないと、認知症は約1.5倍、脳卒中は約1.3倍、心臓病は約1.3倍、発症リスクが高まるというデータがある。死亡リスクに関しては、孤立している人は1.9倍に高まる。このリスクは喫煙や飲酒、肥満などのリスクよりも高い。物部氏は「孤立は心理的な問題というより“命にかかわる病”」だと警鐘を鳴らす。退職しても途切れることのない、持続可能なネットワークを構築しておくことが重要だ。

社会 2025年10月05日 10時00分

100年前から同じやり方の国勢調査、マイナンバー制度があるのに必要なのか

5年に1度実施される国勢調査。今年がその年で、すでに多くの家庭には調査票が配布されている。ただ、100年前から同じやり方で行われている国勢調査にはさまざまな課題が指摘されている。例えば、国勢調査を装った詐欺などは、よもや100年前の大正時代の終わりには想定もしていなかっただろうし、国勢調査員の受けるプレッシャーも大変なものだ。現代の国勢調査事情について、2日放送のテレビ朝日系「モーニングショー」が紹介した。国勢調査は、日本国内に住むすべての人と世帯(外国人を含む)が対象で、今回が22回目となる。調査への回答は法律で義務付けられており、回答しない場合は罰則が科される可能性がある。国の有識者会議メンバーで、明治大学の加藤久和教授は次のように協力を呼びかける。「国の将来を決める基礎的なデータになるし、自治体もこれを基に計画を立てる。マイナンバーは政府による使い方が限られており、国勢調査では個々のデータ(住所、電話番号、世帯構成、勤務先、年収など)をひも付けていくことができる」と語る。加藤教授のコメントを解説すると、国や自治体は国民一人ひとりのデータを、役所ごとに必要なデータだけ管理している。例えば、市・区役所は住所や世帯構成、戸籍関係などを管理し、税務署は年収・所得や資産、年金は日本年金機構だ。国民健康保険は市区町村が管理しているが、会社員が加入している健康保険は健康保険組合や協会けんぽが管轄。要するにデータの所在がバラバラで、これを一体的に活用する仕組みは今のところない。国勢調査の是非については番組コメンテーターの間でも意見が分かれた。結城東輝弁護士は必要との立場だ。「選挙とは違った形で投票する行為。自分というものが国に可視化されて政策に反映される。マイナンバーは健康保険証をひも付けるだけでも国民の抵抗感はあれだけ大きかった。だとすれば、国勢調査も今のところ仕方がない」一方、レギュラーコメンテーターの玉川徹氏はその必要性に懐疑的な立場だ。「1000億円ものコストがかかるし、何のためにマイナンバーを導入しているのか。マイナンバーで分からないことは勤務先くらい。法律的には各データのひも付けは可能だとされている。目的があってデータをひも付けした場合は公表すればいい」国勢調査は対面での受け渡しが原則となっている。国や自治体が持っているデータの基本は住民票がベースになっている。しかし、住民票があるところに実際には住んでいないケースが多々ある。地方から東京に出てきている大学生はその典型だ。よって、国勢調査ではそうした実態を把握することができる。「能登半島地震のような大きな震災では住民基本台帳をベースに施策を考えるが、実際に住んでいるのかどうかを行政が把握しておくのは大切」(加藤教授)賛成派の結城氏と懐疑派の玉川氏、意見が一致したのは、政府が国民の個人データやプライバシーを扱う以上、国勢調査は政府への信頼がなければ成り立たないということ。政府は信頼を得る努力をすべきということだ。玉川氏は、マイナンバーのシステムを透明性の高いものに改善していけば国勢調査は必要なくなるのではないかと提起した。

社会 2025年10月01日 09時00分

危険な運転なのになぜ、危険運転致死傷罪にならないのか……　数値基準作成で被害者遺族の思いに応えられるか

法務大臣の諮問機関である法制審議会の部会で、「危険運転致死傷罪」の適用要件の見直しに向け、複数の数値基準のたたき台が示された。30日放送のテレビ朝日系「モーニングショー」で解説した。危険運転致死傷罪は、悪質な車の運転が招いた死亡事故をきっかけに24年前に創設されたものだ。しかし、以降も無謀な運転による重大事故は絶えず、厳罰化を求める遺族の要望などを受けて法改正が繰り返されてきたが、適用要件があいまいだとの指摘があった。まず、「過失運転致死傷罪」の場合、法定刑の上限は7年だが、「危険運転致死傷罪」の場合は、上限は20年と刑の重さに大きく差がある。最高速度を大幅に超えた運転や飲酒運転などによる死亡事故でも、「危険運転」ではなく「過失運転」となるケースもあり、遺族などからは、適用要件の見直しを求める声が上がっていた。危険運転致死傷罪が成立するためには、現行の法律では、飲酒運転の場合は「正常な運転が困難」かどうか、猛スピードの運転の場合は「制御が困難」かどうか、などとなっているが、確かにこれはあいまいだ。部会では数値基準のたたき台として、飲酒運転は体内アルコール濃度の検査で、呼気1リットルにつき「0.5mg以上」とする案と「0.25mg以上」とする2案が示された。後者は現在の免許取り消し処分の対象と同じ基準だ。猛スピード運転については、高速道路など(制限速度60キロ超)で、制限速度を「50キロ超で走行」か「60キロ超で走行」した場合という2案の基準を提示。一般道(制限速度60キロ以下)では「40キロ超で走行」か「50キロ超で走行」との2案を示した。ただ、これらの数値基準を下回っても、正常な運転が難しい場合や、危険回避が著しく困難な場合には適用できる余地を残した。また、タイヤを意図的に滑らせて走行する「ドリフト走行」を新たに適用要件に加えることも検討している。レギュラーコメンテーターの玉川徹氏は「アルコールに関しては0.25mgと0.5mgの間くらいかなという気がする」とコメントした。また、コメンテーターの菊間千乃弁護士は「一般感覚からおかしいと思う判決が多かった。司法判断にブレがなくなるのは良いことだが、数字だけが独り歩きしないように気をつけてほしい」と指摘した。そのうえで被害者遺族の感情を次のように語った。「被害者遺族からすれば、アルコールは“たまたま飲んじゃった”というものではないだろうと。過失ではなく明らかに意図的に飲んでいるものだ。数値に達していないからといって過失と判断されるのは納得いかない」これは菊間氏の言うとおり。飲酒運転はすべて意図的な行為であり、厳罰に処すべきだ。

社会 2025年09月15日 11時00分

ふるさと納税のポイント還元、今月末で終了　駆け込みに注意　税収減で東京都の自治体も返礼品を設定

ふるさと納税の経済波及効果は今や約1兆2221億500万円(関西大学・宮本勝浩名誉教授試算)。納税者や自治体にメリットがあり、地域活性化にもつながっている。ただ、ふるさと納税を代行するポータルサイトからのポイント還元が10月から禁止されるため、駆け込みが増えているという。11日放送のテレビ朝日系「モーニングショー」で解説した。総務省がポイント還元を禁止したのは、ふるさと納税の本来の目的を逸脱して利用者獲得競争が過熱したからだ。9月末は人気返礼品の品切れや終了間際はサイトにアクセスしづらい事態も予想される。また、ふるさと納税の限度額は1月から12月までの所得で決まるため、限度額オーバーの寄付にならないよう注意したい。最近の返礼品で人気なのは米だ。新潟県南魚沼市ではコシヒカリの在庫量を超える申し込みを受注し、同価格帯の別の米で代替するなどしたという。一方で、ふるさと納税は税収が増える自治体ばかり話題になりがちだが、税収が減る自治体もある。例えば、東京都の減収額は、2021年度は1125億円だったが、2025年度は2161億円となり、初めて2000億円を超えた。5年で約2倍だ。もともと、ふるさと納税の目的は“税の再分配”なので、当然と言えば当然か。しかし、税収減の影響が大きすぎると判断した東京都の自治体では返礼品を用意し始めたところもある。港区は水族館「アクアパーク品川」の閉館後貸し切りなど、区内にある商業施設などを活用した「体験型」を返礼品にする。150以上の施設を予定しており、10月上旬に一覧を公開する。港区の清家愛区長は「港区ならではの“ときめく体験”がたくさんあるということを、広く発信したい」としている。「体験型」の返礼品で成功したのが横浜市だ。寄付額6万円で、横浜シーサイドラインの運転体験や、寄付額4万4000円で、ヨコハマグランドインターコンチネンタルホテルのアフタヌーンティーペア利用券などを用意している。横浜市の2024年度の寄付受け入れ額は、過去最大の28億8000万円で、前の年の約2.4倍に増えた。横浜市の担当者は「返礼品に力を入れた効果がじわじわ出てきています。『横浜ってこういう場所もあるんだ』と、魅力を知ってもらうきっかけにもなればいいんです」と話す。東京や横浜は農産物や海産物がなくても、周辺住民(埼玉県や千葉県など)が多いので、その人たちをメインターゲットに、体験型の返礼品で呼び寄せようという作戦だろう。ふるさと納税という制度は、寄付争奪戦における自治体担当者のアイデア合戦という側面もある。公務員は決められたことをやっていればよいという時代ではないのだ。

社会 2025年09月14日 11時00分

セルフレジの万引きが急増も、AIカメラが防止　金額は被害額より人件費削減効果大

セルフレジの設置店舗がある企業、2019年は14.3%だったが、昨年は37.9%に増えている。普及が進むセルフレジを利用した万引き被害が増加しているという。2年前に導入した静岡県焼津市のスーパーでは年間500万円の被害が出ているという。万引きの実態を11日放送のテレビ朝日系情報番組「モーニングショー」が報じた。弁当を2つ重ねて上の商品1つだけスキャン、スキャンする素振りでマイバッグ、一旦台の上に置いてスキャンせずにカゴへ……。これらはいずれも万引き行為だ。「機械の操作がわからなかった」という言い訳が多いらしいが、中には7日間連続で万引きして摘発された悪質なケースもあるという。この店ではさまざまな対策を講じている。セルフレジ一台一台に防犯カメラを設置してモニターで常時監視し、従業員を配置して定期的に巡回するなどしている。また、カート下段の大型商品は会計終了後に精算完了シールを貼るなどしている。ただ、故意ではなく、ちょっとした“うっかり”や、機械の不具合でバーコードが読めないということはあり得る。AIによるスキャン漏れ防止機能がついた最新のセルフレジでは、手に持った商品をAIが検知して漏れがあるとアラートが出るようになっている。開発したメーカーによると、レジ1台につき年間100万円前後のスキャン漏れを防ぐことができたケースもあるという。当たり前のことだが、万引きだと窃盗罪になる。金額にもよるが懲役刑もあり得る。番組コメンテーターの結城東輝弁護士は「警察に届けて罰則が与えられるところまでに至るのは、かなり時間的コストがかかる。万引きに関しては予防のほうが大事」と指摘する。実際、操作ミスと万引きの境界が曖昧なときもあって、現行犯以外は立証が難しいときもある。AIも含めて今はテクノロジー進歩の過渡期であり、「あと10年もしたら、『万引きってあったんだね』みたいな時代がくるかも」(結城氏)ということだ。番組が取材したスーパーはセルフレジ導入によって人件費を約2割削減したといい、レギュラーコメンテーターの玉川徹氏は、被害額500万円と比較することに注目した。「時給1500円×営業時間×360日×レジの台数、で計算してみた。その2割で約2500万円になるので、仮に500万円の被害があったとしても導入しないという選択肢はない。ただ、見張りのために人件費をかけるとなると、新たな人件費が発生するので、AIを駆使するというのは素晴らしいことだ」(玉川氏)最近はセルフレジどころか、店員がまったくいない無人店舗まで登場している。AIカメラ、センサー、ICタグ、キャッシュレス決済などのテクノロジーを活用して無人での店舗運営を可能にしている。現在のシステムはまだ客の“善意頼み”になっている部分も多いが、時代は間違いなく無人店舗へと向かっている。人手不足はテクノロジーでかなり解決できるし、初期投資はかかるものの、長期的に見れば採算は合う。

社会 2023年05月03日 10時00分

『モーニングショー』玉川徹氏、復帰後も炎上続き 初日の発言から批判殺到、反省感じられず？

　朝の情報番組『羽鳥慎一モーニングショー』(テレビ朝日系)に、レギュラーコメンテーターとして復帰した玉川徹氏の炎上が止まらない。　昨年9月、安倍晋三元首相の国葬で称賛を集めた菅義偉前首相の弔辞に対し、「当然、これ電通入ってますからね」と皮肉を言い、翌日の放送で「電通は全く関わっていないということが分かりました」と謝罪した玉川氏。だが、事態は収まらず、玉川氏は10日間の出勤停止の懲戒処分。その後、取材したことをスタジオで発表するという不定期出演となり、その際は「基本にもう一度立ち返るべきだと考えました」と反省を口にしていた。　しかし、4月になって突然、玉川氏はレギュラーコメンテーターとしてスタジオ復帰。以前と同じように、基本的に毎日スタジオ出演する形となったが――。　​>>大谷翔平への死球発言は「マイクパフォーマンス」韓国投手を擁護?『モーニングショー』コメンテーターに怒りの声<<​​​　「本格復帰の際、玉川氏は『ひるまず怠らず、努めて参りたいと思います』とコメントしましたが、これが早速炎上。ネット上からは『怯まなくていいけど、根拠のあることを言って』『まるで自分が被害者みたいな言い方』といった呆れ声を集めました」(芸能ライター)　また、4月18日放送回では岸田文雄首相襲撃事件について、「テロは、日本国内で起きる土壌は十分にあると思った方がいい」と持論を展開。「その絶望感が人によっては色んなところに向かうんだと思いますが、その向かう先がテロに向かってしまう」と発言した。　しかし、これに対してもネットからは「マスコミが煽動してる」「絶望煽り」「加害者を弁護」といった批判が殺到した。　さらに翌19日放送回には、アフターコロナで観光地などに人出が戻っているという話題で、「もともと健康な人とか若い人は、初めからコロナって、大した病気ではないんですね。結果的には」と発言した。　これにネット上は「あれだけ煽っておいて!?」「結局コロナ利用して政権批判したかっただけ」「手のひら返しがひどすぎる」「また基本に立ち返って」といった声が噴出する事態となってしまった。　復帰から1か月で何度も炎上している玉川氏。視聴者はあまり反省しているように感じられないようだ――。

社会 2023年02月10日 17時15分

『モーニングショー』大雪中継がカオス？「生中継で迷惑行動が放送されている」不慣れな運転手映像に驚きの声

　10日放送の『羽鳥慎一モーニングショー』(テレビ朝日系)で、神奈川県箱根町の坂道から雪の様子を中継。そのカオスっぷりが視聴者の間で話題になっている。　同日、関東甲信や東北など広い範囲で降った雪。箱根では朝から雪が降り積もったと報じられた。　番組ではそんな箱根から何度か中継を敢行。そんな中、強羅の坂道から中継した際にまず飛び込んできた映像は、坂道に入る手前、道路の真ん中で軽自動車にチェーンを巻こうとする老夫婦と、それを手伝っている記者だった。　>>『報ステ』生存者発見のトルコ中継、救助隊から「静かにしてくれ!」叱責され視聴者呆れ声<<　記者いわく、新しいチェーンのため老夫婦はうまく作業できず、記者が説明書を読んで手伝うことになった。しばらくカメラもその様子を撮影していたが、老夫婦のたどたどしい手つきではまったくチェーンは巻けず。中継のため、記者が離れた後も作業を続けていたが、結局巻くことはできなかった。　一方、この坂の途中ではスタックして動けなくなってしまった車や、坂の途中、説明書を読みながらチェーンを巻こうとする車が多く駐車されているという状態に。　また坂を勢いよく上ってきたミニバンが坂の途中でスリップし、自力走行不能になり滑り落ちていく場面も。直後には近くで発生した事故に対応するためか、消防車などの緊急車両が駆けつけサイレンが鳴り響くなど、まさにカオスな現場となっていた。　その後も軽自動車がスリップし、坂を滑り、動けなくなった様子が映されていたこの中継。　ネット上からは、「あの坂道ならチェーンまかなきゃいけないことくらい分かるでしょ…」「箱根の中継、この数分で何人事故予備軍がいるのか」「道の真ん中でチェーン付けて緊急車両停めるヤツ…運転したらダメな人たち」「迷惑な人が多すぎる」「生中継で迷惑行動が全国に放送されてるな」という声が集まっていた。

社会 2023年02月06日 17時00分

石原良純、中国気球をミサイルで撃墜のアメリカに「弓矢か何かで落とせば」モーニングショーの発言に呆れ声

　6日放送の『羽鳥慎一モーニングショー』(テレビ朝日系)で、中国の気球をアメリカの空軍がミサイルで撃墜したことを報道。コメンテーターとして出演していたタレント・石原良純の失言にネット上から面白がる声が聞かれている。　アメリカ本土の上空を中国の気球が飛行していたこの問題。アメリカ側は高度約2万メートルを飛行していたこの気球を「偵察用の気球」と判断し、4日にF22戦闘機からミサイルで撃墜。破片は海岸から10キロの水深14メートルに沈んだという。　​>>石原良純、タクシー運転手に暴言の県議を擁護?「ニュースにすることかな」発言に批判殺到<<​​​　一方、中国側は気球について「気象観測用の気球」と主張。偏西風の影響を受け、不可抗力で予定コースから外れてアメリカに入ったといい、対抗措置を取る可能性を示唆している。　番組でこの話題について話を振られた石原は、第一声で「面白いですね」と発言。“領空侵犯”という視点で考えたとき、「宇宙空間は領空侵犯じゃないわけで、宇宙空間だから。高度80キロだったらどうなの?　とかね。不思議だよね」とコメントした。　一方、石原は気球に対して「これはどう見ても怪しいよね」「意図的に米国上空にとどまる性能もあった」と中国側の主張に対し疑問を呈していたものの、アメリカがミサイルで撃墜したことについては「もったいなくないですか?」と指摘。「弓矢かなんかで落とせばいいのに」と発言。「何百万か何千万かするか分からないけど、ミサイルってねえ……」とつぶやいていた。　しかし、この「弓矢」発言にネット上からは、「高度2万メートルでどうやって弓矢放つんだ」「弓矢で落とせるわけねーじゃん」「平和ボケしすぎ」「弓矢は笑った」「上空20kmで弓矢w」といったツッコミや面白がる声が集まっていた。

社会 2023年01月02日 07時00分

「電通」発言で番組追われた玉川徹氏、他局から批判も 復帰後の視聴者の反応は

　2022年9月28日の『モーニングショー』(テレビ朝日系)で、安倍晋三元首相の国葬で弔辞を述べた菅義偉前首相に「電通が入っている」と発言し、レギュラーコメンテーターの立場を事実上追われた玉川徹氏。　刺激的な発言を繰り返していた玉川氏は2022年に入っても“舌好調”で、6月の節電要請時には「放送をやめればいいじゃないかというやつがいるんですよ。うるせえよ」と啖呵を切ったほか、8月には高市早苗経済安全保障担当大臣に「保守って言うより右翼に近い」など、発言がかなり攻撃的になっていた。　​>>玉川徹氏に「適当な事しゃべるな!」批判殺到 大谷翔平選手に無責任発案、野球ファンが不快感<<​​​　9月の「電通」発言後、翌日に「そのような事実はなかった」と自らの口で謝罪する。これで幕引きかと思われたが、テレビとは切っても切れない関係にある電通に言及したことはテレビ朝日局内で問題となったようで、10月4日に篠塚浩社長が出勤停止10日間の謹慎処分とする旨を発表。そして10月19日に本社内の報道フロアから番組に出演し、「慢心とおごりがあった」などと話し、事実上の降板を発表した。　テレビ朝日の朝の顔として時代を作った玉川氏の降板は、他局のコメンテーター陣からもさまざまな声が上がった。　2019年9月から2021年3月まで裏番組の『グッとラック!』(TBS系)でメインMCを務めていた立川志らくは、『ワイドナショー』(フジテレビ系)にゲスト出演すると「結局、玉川さんはテレビ朝日の社員」と指摘した上で、「あのお詫びだって、玉川さんが今まで批判してきた人と同じような謝罪の仕方」と切り捨て、これまでの発言にも「いい加減な発言を(視聴者が)面白がって観ていた」と批判的なコメントをしていた。　　一方、複数の番組でコメンテーターを務め、玉川氏に勝るとも劣らない刺激的な発言を繰り返す元大阪府知事の橋下徹氏は自身のTwitterで、「間違いを認め訂正・謝罪し処分を受けたのであれば降板までする必要はない。言論が活性化するのは、様々な対立する意見があってこそ」と擁護した。　コメンテーター経験者内でも意見が分かれた玉川氏の降板だが、長年番組で共演し、玉川氏の発言に反論することもあった司会の羽鳥慎一アナウンサーは「基本に立ち返るというのは、玉川さんの思いであり、テレビ朝日の考えであり、私も同じ思いです」と玉川氏に慢心とおごりがあったことを支持する発言をしている。　一方で、「玉川さん独自の目線で取材・分析をして、そして番組で報告するという形を取らせていただきます」ともコメント。結局、玉川氏は「コメンテーター」という立場で、「取材したものを発表する」というスタイルで番組に不定期出演することになった。　『モーニングショー』に出演し続ける玉川氏には、「完全に出演を辞めるべきだ」という批判もある一方で、「以前のように出演してほしい」「冷却期間をおいて復帰するのでは」という声も。2023年の玉川氏は、一体どうなるのだろうか。

スポーツ 2022年10月03日 17時00分

玉川徹氏に「適当な事しゃべるな！」批判殺到 大谷翔平選手に無責任発案、野球ファンが不快感

　3日放送の『羽鳥慎一モーニングショー』(テレビ朝日系)で、大リーグ・エンゼルスの大谷翔平選手が、年俸3000万ドル(約43億5000万円)で1年契約に合意したというニュースを紹介。しかし、テレビ朝日解説員の玉川徹氏のコメントに疑問の声が集まっている。　大谷選手の今回の年俸は、今季のプロ野球チームの年俸総額でトップのソフトバンクの42億120万円を上回る金額。これに玉川氏は「もらえる金額がこれだけ違う」と驚きつつ、「日本で本当に優秀な人はどんどんアメリカとかに行っちゃうようになるのかな」と感慨深そうに明かした。　>>『サンモニ』関口宏、大谷翔平の野球は「ベーブ・ルースの時代とは違う」比較報道を疑問視し物議<<　一方、大谷選手は3日現在、投手としては15勝をあげている。ア・リーグではアストロズのジャスティン・バーランダー投手が17勝、ブルージェイズのマノア投手、アストロズのバルデス投手が16勝で、大谷選手は現在4位タイとなっているが、玉川氏は「もう抜けないんだけど、リーグトップにいけそうだったんだよね」と指摘。　玉川氏は「両方やってるけど、今年はピッチャーで調子がいいなと思ったら、そっちに専念してみようとか、今年は最多勝を獲ってみようとか、ホームラン王をやってみようとか、そういうのもいいんじゃないのと思っちゃう」と、その年によって投手と打者を切り替えるという提案を行っていた。　しかし、この発言にネット上からは、「投打どちらかに絞ったら逆にリズムが変わって成績落ちそう」「今年は～とかで選べるもんじゃない」「どっちもやれるからモチベ保ててるんじゃないか」「どっちも一流だから二刀流ができてるの分からないのか?」「二刀流やってこその大谷だってこと分かってない」「玉川適当な事しゃべるな!」といった野球ファンからのツッコミやブーイングが多数集まっていた。